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日本代表選手団の活躍を後押しする「サポート拠点」
~東京オリンピック・パラリンピック競技大会等に向けた国際競技力の向上の支援について~

スポーツ庁競技スポーツ課

東京オリンピック・パラリンピック競技大会は、コロナ禍による1年の開催延期を経て今夏開催され、最高峰のアスリートが繰り広げる熱戦が世界中を魅了しました。今大会の成功に向けて、スポーツ庁では、選手強化に係る予算を毎年拡充し、継続的にトップアスリートの強化活動に対し支援を行うとともに、トップアスリートのための強化活動やスポーツ医・科学研究等の拠点整備などに取り組んできたところです。本特集では、大会直前期から大会中のサポートとして、選手・スタッフが競技へ向けた最終準備を行うことを目的に選手村付近に設置した「サポート拠点」について紹介します。

スポーツ庁では、オリンピック・パラリンピック競技大会でメダル獲得が期待される競技を対象として、多方面から専門的かつ高度な支援を戦略的・包括的に行うハイパフォーマンス・サポート事業を実施しています。その中の取組の一つとして、ロンドンオリンピック(2012年)から設置している「サポート拠点」について東京2020大会での設置状況等を紹介します。

サポート拠点とは何か?

サポート拠点とは、オリンピック・パラリンピック競技大会などの国際総合競技大会において、アスリート、コーチ、スタッフが競技へ向けた最終準備を行うため、「選手村」付近の施設を活用し、医・科学、情報等に基づくコンディショニングやトレーニングなどのサポート機能を提供する施設です。

選手村でもそのような機能は概ね備わっていますが、アスリートがより高いパフォーマンスを発揮するためには、さらに充実した環境が必要との考え方が2000年代に入り広まってきました。アメリカとオーストラリアは、いち早く選手村の外に拠点を設置しました。以降、イギリスなどスポーツ強豪国が続々と設置するようになりました。日本は2010年の広州アジア競技大会でトライアルとして初めて設置し、ロンドンオリンピック(2012年)、ソチ冬季オリンピック(2014年)、リオデジャネイロオリンピック・パラリンピック(2016年)、平昌冬季オリンピック・パラリンピック(2018年)などで設置してきました。

東京2020大会では、選手村付近にサポート拠点を2か所設置しました。また、自国開催ということで、ふだんアスリートの活動拠点となっている東京都北区西が丘にある国立スポーツ科学センター(JISS)やナショナルトレーニングセンター(NTC)の機能を一体的に捉えたハイパフォーマンススポーツセンター(HPSC)を最大限活用することにより、各施設のサポート機能の効果をより高めることができ、アスリートがより充実した環境でコンディションを調整し競技に臨むことができました。

東京2020大会のサポート拠点ではどのようなことができるのか?

サポート拠点は、スポーツ庁からハイパフォーマンス・サポート事業を委託された独立行政法人日本スポーツ振興センター(JSC)が設置・運営しました。開設期間はオリンピック期間[2021年7月13日(火)〜8月8日(日)]、パラリンピック期間[2021年8月17日(火)〜9月5日(日)]。利用対象者は、日本代表選手団の選手、コーチ、スタッフです。サポート拠点では当然のことながら、セキュリティ及び新型コロナウイルス感染症対策を徹底した上で運営されました。

サポート拠点における主なサポート内容は以下のとおりです。

トレーニング

ストレングスからコンディショニングまで様々な用途に対応したトレーニング環境を提供。

セラピー

マッサージベッドや各種物理療法機器を設置し、施術を受けることができる環境を提供。HPSCの専門スタッフによる施術に加え、日本代表選手団に帯同するスタッフと共に利用することも可能。温水と冷水による交代浴や炭酸泉も設置。

栄養

選手にとって安心・安全で、かつ効率的・効果的にコンディショニング・リカバリーへ繋げるための補食及び栄養情報を提供。

心理

個室ブースを用意し、対面又はオンラインによる心理サポートを実施。心理サポートが行われていない時はコンセントレーションスペースとして利用することも可能。

サポート内容は、過去どの大会でも同様のサポートを提供していたわけではなく、利用者からの要望やサポート拠点となる物件の特性などを考慮しながら、大会毎にカスタマイズされています。例えば、映像分析や食事などについて、これまではサポート拠点で提供されてきましたが、東京2020大会ではHPSCにおいて提供されました。

その他のサポート機能として、ランドリーやリラックススペースも提供しました。選手村にもそのような機能はありますが、日本代表選手団だけで利用できるということもあり、選手からも好評でした。

東京2020大会は、これまでの大会と違い、コロナ禍において開催されたため、スポーツ庁やHPSCのガイドライン、大会組織委員会のプレイブックなどを踏まえた感染症対策を徹底して運営されました。具体的には、感染症対策ガイドラインの作成、ガイドラインに基づいた消毒・検温・換気などの実施、スタッフの検査・関係機関との連絡体制の構築、動線整備などを行いました。その結果、アスリートらは安心・安全に施設を利用することができました。

各サポート機能について、基本的にオリンピックもパラリンピックも同じ仕様ですが、パラリンピック競技利用時には、車いす対応としてスロープの設置やバスタブを連結させることで交代浴を利用しやすくするなどのハード面のバリアフリー化のほか、障害に応じたアスリートへの声掛けや引率方法などをスタッフにレクチャーすることで、パラアスリートでも利用しやすい工夫を施していました。

東京2020大会でのサポート拠点の利用状況はどうだったのか?

オリンピックでの開設中、ピーク時で、サポート拠点①は延べ184名/日、サポート拠点②は延べ55名/日が利用しました。一方、パラリンピックでの開設中、ピーク時で、サポート拠点①は延べ135名/日、サポート拠点②は延べ48名/日が利用しました。

なお、HPSCについて、オリンピック期間でのピーク時は延べ1427名/日、パラリンピック期間でのピーク時は延べ1230名/日が利用しました。

競技へ向けたコンディショニングやトレーニングのための利用だけでなく、競技終了後のリカバリーでも利用される機会も多い状況でした。

また、サポート拠点の利用者からは以下のような声がございました。

●オリンピックでは「施設を利用して万全な状態で練習や試合ができ、メダルを取ることができた(卓球・選手)」、「時間外の対応をしてもらい、いい準備ができた(トライアスロン・コーチ)」、「選手村になかった経口補水液があったので助かった(栄養サポート利用アスリート)」

●パラリンピックでは「物理療法機器が一式そろっており、帯同しているトレーナーが利用したことのない機器に関して、スタッフがサポートしてくれるのはよかった(トライアスロン・トレーナー)」、「脱衣所やトイレ、シャワールームのスペースが広く、車いす選手は使いやすかった(車いすテニス・コーチ)」

まとめ

東京2020大会での素晴らしい活躍をはじめ、近年の国際総合競技大会で、数多くの日本代表選手団が活躍をみせてくれているのは、HPSCはもとよりサポート拠点による支援が、競技へ向けたコンディションの維持・向上に大きく影響していると考えられます。今後も東京2020大会等における素晴らしい成績が一過性のもので終わらないよう、サポート拠点の支援を含むこれまでの取組をしっかり検証し、必要に応じて見直しを行いながら、日本の今後の競技力向上に向けた取組を進めてまいります。

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